「人の健康被害への防止」これが、土壌汚染対策法の本来の目的です。
しかし、法律の内容が、特定有害物質の基準値を超えると汚染とみなされるため、資産価値に影響してしまい、「資産価値のため」の調査に目的が移っているのが現状です。土壌汚染対策法では、汚染が出れば所有者が浄化しなくてはならず、その費用は莫大。資産価値どころか、土地を売ることができなくなったり、取引後に汚染が出れば裁判も起きてしまいます。
そのために重要なのは、地歴調査をしっかり行うこと。人間の身体におきかえれば、年を重ねた患者さんに対し、医師は、検査や患者さんとの対話（診察）を基本に「老化」か「病気」を判断して治療をします。土壌汚染も同じで診察に当たるのが地歴調査であり、過去の資料と聞き取り調査によって、ひとつずつ紐解かれていくのです。
地歴調査ですべてが決まる、と考える私たち。そんなマックスの調査事例をご紹介します。

＊ここで紹介している事例は、土壌汚染についてわかりやすく伝えたいため、難しい専門用語をなるべく避けて表現しております。
そのため、解釈の誤解が生じるかもしれません。マックスでは、土地取引に対する土壌汚染の法的な対応をHAND BOOKとして作成しておりますので、詳しい内容をお知りになりたい方は、＜土壌汚染ハンドブック＞をクリックし、お問い合わせください。